最近、労働関連の記事を目にすると、「Great Resignation（大退職時代）」や「米国の人手不足」について言及されているのを目にすることが多いでしょう。労働者は、より多くのサポート、より多くのお金、より多くのキャリアアップの機会など、自分にはもっと多くの価値があることに気づき、それに甘んじようとはしないのです。
2021年のGallup社の調査によると、Z世代の米国人労働者の大多数は、新しい仕事の機会を評価する際に、健康保険と障害者手当に次いで3番目に重要な要素として新しいスキルの習得を位置づけていることがわかりました。また、Degreedの調査によると、世界中の労働者の約半数が、その企業内でアップスキリングやリスキリングへの取り組みが見られない場合、その企業を退職する可能性が高いと回答しています。
新しいことに挑戦したいという欲求であれ、労働力が変化しているという認識であれ、労働者は新しいスキルを習得する用意と意欲を持っています。彼らは、従業員の学習に重点を置く企業文化を持つ企業を探し、そうでない企業を見捨てようとしているのです。
生涯学習文化をどうやって育むのか
学習、能力開発、キャリアアップを優先する文化を持つ企業は、幸福で忠実な労働力という利益を享受することができます。
社内の人材流動性に優れている企業は、平均5.4年間従業員を引き留め、流動性に問題のある企業の約2倍の期間を維持しています。現在の職務に満足していない従業員でも、社内で新しい道を切り開くことが奨励されていれば、その企業への忠誠心を維持する傾向があります。
『専門的な能力開発は、労働者が企業への関心や忠誠心を決定する際の最優先事項となっています。特に、労働者は自分の職業上の目的と成長に合致した、より多くの教育の選択肢を切望しています。このような機会を提供する企業は、優秀な労働者を引き付け、関与させ、維持することができます。』と、Degreed社Chief People OfficerのJanice Burnsは述べています。
L&D部門が学習文化を発展・成功させるためには、いくつかのステップを踏む必要があります。
リーダーシップを発揮する。従業員の能力開発の機会を増やしたいということと、実際に実行に移すことは別物です。L&Dプログラムを真に成功させるには、企業の意思決定の最高レベルでの承諾と採用が必要です。ラーニングエクスペリエンスプラットフォーム（LXP）のROIを裏付けるデータと、それをどのように組織で展開するかのプランを持って、経営会議に臨みましょう。
すべての人のための万能なものになろうとしないこと。従業員の興味は多様であり、キャリア目標も異なるため、学習コンテンツも同様に多様であるべきです。学習戦略のプランニングでは、従業員が望むものとビジネスのニーズを最も満たすものとの間の最大公約数を目指してください。
継続的な学習文化にコミットする。積極的な学習文化とは、年に数回バラバラの集合研修を提供したり、従業員をあちこちで昇進させたりするだけではありません。その代わりに、オープンなエコシステムで運営されているDegreedのようなラーニングエクスペリエンスプラットフォーム（LXP）に投資し、従業員がいつでもどこでも学習し、それをプロファイルでトラッキングできるようにすることです。従業員とその上司は、スキルを開発していることが確認でき、新しい業務やストレッチ課題などの社内の機会を確認でき、成功するために必要なスキルに取り組むことができます。
従業員トレーニングのインセンティブを提供する。従業員は教育の機会が欲しいと言うかもしれませんが、ToDoが多ければ多いほど、学習の優先順位は下がります。ギフトカードや社内資格の取得など、修了したプログラムに対する報奨を用意すれば、従業員のスキルアップをさらに後押しすることができます。
学習重視の職場がもたらすビジネス上のメリット
学習意欲を高めることは、人材の確保や定着につながるだけでなく、企業の収益拡大にもつながります。Degreed社の調査レポート『How the Workforce Learns』では、会社の学習文化をポジティブと評価した従業員は、その企業は競合他社よりも早く収益を伸ばしたと回答する確率が166％高いことが示されています。
優秀な人材を惹きつけ、確保するためには、企業は積極的な学習ができる環境を導入し、推進しなければならないことは明らかです。適切な承諾を得、最適な学習モデルを決定し、適切なラーニングエクスペリエンスプラットフォームを導入することで、現在の従業員を満足させ、次世代の候補者層を拡大することができます。
優秀な人材を確保したい場合
Degreedの顧客は、主要な役割の離職率を最大5倍まで減らすことができています。Forrester Consulting社が実施した『The Total Economic Impact™ Of Degreed』調査の結果をダウンロードして、お読みください。
By Debra Auerbach, June 22, 2022