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執筆者の写真 Ryota Kurihara

スキルギャップへのアプローチ

新型コロナウィルスの影響で、リモートワークなどの働き方改革やビジネスモデルの変革が迫られています。Web会議や研修のオンラインでの実施など、今まで必須ではなかったものが必須となり、新しく学ばなくてはならないことが数多く出てきています。これはリスキル、アップルスキルがますます重要な環境になったといえます。

経産省が2019年に発表している資料でも、変化に対応するための再教育(リスキル)や個人の経験やスキルを最大化する人材マネジメントの実施が課題として挙がっています。

企業も従業員も、それぞれの立場でキャリアやスキルとどのように向き合うべきかを考える時期に来ています。

Degreed社のCLO Kelly Palmer氏と創始者 David Blake氏の共著である「The Experties Economy」にはそのヒントが書かれています。(この本は、SoundviewのBest Business Books of 2019にも選ばれています。)

この中で著者は、ビジネスを推進していく中で、スキルに対しての一つのアプローチについて触れています。その一部をご紹介します。

企業にとってのビジネス判断、従業員のキャリアにとっても、スキルが一つの基準となってきています。企業にとっては、これからのビジネスに必要なスキルは何なのか、従業員がどのようなスキルを保有しているかを把握することがまずは必要です。そして、そのスキルギャップを埋めることを推進できる環境を整えていくことが企業の成長につながっていきます。

従来型のアプローチのように、社内定義したスキルに対しての対応だけでは、まだ現れていないキャリアやスキルに対して対処できません。そのためにも、社内定義されていないスキル含めて従業員の保有スキルを把握すること、また今従業員が身につけようとしているスキルを把握することは企業にとっても重要な取り組みになります。

一方、従業員にとっては、自分の学習やキャリアに対してオーナーシップを発揮することが重要になります。学習を習慣化し、継続的にスキルと専門知識をつけていくことが、これからの社会で生き抜くためには必要となります。また、学習活動を振り返ることができるような学習プロファイルといったものもこれからは必要になってきます。

企業側の施策だけではなく、従業員側のリスキルにも言及し、市場全体の変化についてまとまっています。他にも「The Expertise Economy」では、次のような点にも触れられています。

・アダルトラーニング/ラーニングカルチャー

・パーソナライズラーニング/ピアツーピアラーニング

・ラーニングテクノロジー/デジタル学習戦略

・スキル指数

ご関心のある方は、次のサイトをご確認ください。

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